基礎編

米国ETFとは 国内ETFとの比較 メリット・デメリット

米国ETFとはアイキャッチ画像
投資初心者
投資初心者
「国内ETFと海外ETFは何が違うの?」
「どちらのETFを選べばいいの?」

この記事では、こんな疑問にお答えします。

この記事を書いているのは、

ケイさん
ケイさん
米国株投資経験3年の40代サラリーマン。中小企業診断士の他、証券外務員一種、FP2級の資格を保有しています。
本記事の要約

・米国ETFの特徴について、国内ETFとの違いを説明しています
・米国ETFのメリット・デメリットを解説しています。
・取引にかかるコストについて説明しています。

米国ETFとは

米国ETFとは
ETFには、国内の証券取引所に上場している国内ETFと海外の証券取引所に上場している海外ETFがあります。

このサイトではアメリカの証券取引所に上場しているETFに限定して紹介しているため、米国ETFについて説明していきます。

米国ETFの特徴について、国内ETFとの比較を行いながら見ていくこととしましょう。
ETF比較表

ETFの特徴
ETFの特徴 投資信託との違いやメリット・デメリットETFの特徴について、投資信託との違いや分配金の仕組みを解説しています。また、ETFのメリット・デメリットも投資初心者に分かりやすくまとめました。...

米国ETFのメリット

メリット

市場規模、商品の豊富さ

米国ETF市場は2020年末に5.45兆ドル(約590兆円)を超えたといわれており、高成長を続けています。国内ETF市場も成長していますが、2021年3月時点で約60兆円と約10倍の開きがあります。

取扱銘柄数も国内ETFの約10倍となっており、市場規模の大きさや取扱商品の多様性が
米国ETFの魅力です。

流動性

米国ETFは国内ETFに比べ、市場規模の大きさから流動性が高い市場であるといえます。「流動性が高い」とは売買取引が成立しやすいことを意味します。

ETFには、上場株式としての「市場価格」と投資信託としての「基準価額」があります。流動性が大きければ大きいほど、市場価格と基準価額との価格差が生じにくくなるため、流動性の大きさも米国ETFのメリットといえます。

保有コスト

信託報酬比較
米国ETFは純資産総額が大きい銘柄も多く、信託報酬(保有コスト)の低さも魅力

例えば、VOOの経費率は0.03%となっており、同じくS&P500指数に連動する国内ETFと比べても、圧倒的に低くなっています。

米国ETFのデメリット

デメリット

取引のしやすさ

国内ETFは株式と同様に、国内の取引所取引時間帯(9:00~11:30、12:30~15:00)にリアルタイムで売買することができます。一方、米国ETFの場合、市場の取引時間帯が日本時間の23:00~翌6:00(サマータイムは22:30~翌5:30)となるため、国内ETFに比べ、リアルタイムでの取引に難があります。

ただし、取引所取引時間帯以外でも注文受付時間帯であれば、売買の注文をすることができます。(ネット証券であれば、土日を含め、一部の時間帯を除き、ほとんどの時間で注文をすることができます)

為替リスク

米国ETFを購入する場合、ドルを購入する必要があります。そのため、為替変動により為替差損が発生するリスクがあります。

例えば、100ドルを購入する場合、

1ドル100円のときには、10,000円が必要

1ドル110円になると、11,000円が必要になる。

1口100ドルの銘柄を1ドル110円で購入した場合、

仮に株価が同じでも、1ドル90円で売却すると、9,000円(▲2,000円の為替差損発生)

税金面

二重課税

米国ETFの分配金は、はじめに米国で10%課税された後、残りの金額に対して国内で20.315%の源泉徴収がされる仕組みとなっています。つまり、分配金の約3割が課税されることとなります。

国内ETFで投資対象が米国株式などの銘柄の場合も、米国で10%課税されますが、2020年1月より、国内の源泉徴収から10%相当を差し引くことで、二重課税問題が解消される仕組みとなっています。

米国ETFでは、投資家が確定申告することで、二重課税の一部還付を受けることができます。しかし、所得水準により還付される水準が異なるため、サラリーマン等、満額の還付を受けることは難しいようです。

上記以外の税金については、国内ETF・米国ETFいずれの場合も、課税区分を「特別徴収」と選んでおきましょう。証券会社が計算して、納税してくれるため、確定申告などの手間を省くことができます。

コスト比較

米国ETFと国内ETFのコストを比較してみましょう。2021年5月時点でSBI証券や楽天証券などでは、一部の銘柄の取引手数料を無料としています。

例えば、上記の表にある【VOO】や【1547】は取引手数料が無料となっています。
米国ETFの場合、ドルを購入するための為替手数料が、1ドルあたり25銭(=0.25円)かかります。

具体例でみてみましょう。

それぞれ日本円で100万円相当を取得する場合、
分かりやすくするため、1ドル=100円とし、税金は考慮しないこととします。

【VOO】 購入時:1万ドル×0.25円=2,500円(為替手数料)

運用中:100万円×0.03%=300円 (年間)

売却時:1万ドル×0.25円=2,500円(為替手数料)

【1547】  購入時:0円

運用中:100万円×0.15%=1,500円 (年間)

売却時:0円

売買損益や税金を考慮しない単純計算となりますが、10年後に売却した場合、

【VOO】の手数料は8,000円(2,500円×2+300円×10年)
【1547】の手数料は 15,000円(1,500円×10年)

税金を考慮しない場合、長期保有をすれば米国ETFの方がコストが低くなります。
しかし、二重課税の解消が十分にできないケースでは、国内ETFの方がコストが
低くなる可能性もあります。

コスト面では大きな差とはなりませんが、それぞれのメリット・デメリットを
比べてみて、自分にとって好みのETFを選びましょう。

まとめ

まとめ
今回の記事をまとめると、

この記事のまとめ

・米国ETFの市場規模・取引銘柄数は、国内ETFの約10倍と圧倒。
・米国ETFは規模が大きく、流動性やコスト面でメリットがある。
・米国ETFには為替リスクや二重課税問題があることに注意。
・コスト面以外のメリット・デメリットを比較し、商品を選定しよう。

市場規模が大きく保有コストが低いこと、為替相場を見ながら投資判断をすることができることなどから、個人的には米国ETFがおすすめです。それぞれのメリット・デメリットを理解した上で、好みの商品を選ぶようにしましょう。




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